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先日、サクラの点検予約のためにディーラーから電話がありました。その雑談で、担当の方がこう言ったんです。「2027年になると、EVの補助金が減りますよ」。
え、そうなの？と気になって調べてみました。結論から言うと——本当でした。ただし、サクラのような軽EVに乗る我が家は、慌てなくて大丈夫。順番に整理します。
① 結論：減るのは「普通車EV」。軽EVは据え置き
| 区分 | 〜2026年12月31日 登録 | 2027年1月1日〜 登録 |
|---|---|---|
| 普通車EV（リーフ・アリア等） | 最大129〜130万円 | 減額（例：リーフ 129万→100万） |
| 軽EV（サクラ・eKクロスEV等） | 最大58万円 | 58万円・据え置き |
「2027年に減る」は普通車EVの話。軽EVは今のところ据え置きです。
② 仕組み：国の補助金は「登録した日」で金額が変わる
国のEV補助金（CEV補助金・令和7年度補正）の上限額は、EV（普通・小型）が最大130万円、PHEVが最大85万円、軽EVが最大58万円です。
ポイントは、この制度に「登録日によるステップダウン」が組み込まれていること。同じ車でも、2026年12月31日までに登録するか、2027年1月1日以降に登録するかで交付額が変わります。早めの購入をうながす仕組みですね。
③ サクラ（軽EV）は据え置き＝慌てなくていい
我が家のように軽EV（サクラ）に乗る・これから買う場合、現行制度では58万円のまま据え置き。2027年の登録でも今と同じ枠です。「2027年までに急いで買わなきゃ」と焦る必要はありません。
④ 普通車EVは「2026年内の登録」が得
一方、リーフやアリアなどの普通車EVは、2027年1月1日以降の登録だと交付額が下がります。たとえばリーフは129万円→100万円と、約29万円の差。普通車EVを検討中なら、2026年内に登録（納車）できるかどうかが損得の分かれ目になります（人気車種は納期に注意）。
⑤ 自治体の補助金（1都3県・2026年度）
国の補助金とは別に、自治体の補助もあります。1都3県を調べたところ、明暗が分かれました。
| 都県 | 県（都）の個人向けEV購入補助 | 要点 |
|---|---|---|
| 東京都 | ✅ あり（ZEV補助金） | 個人EV 基本最大60万円→再エネ電力契約・太陽光・V2H等の上乗せで最大100万円。軽EVも対象 |
| 埼玉県 | ❌ 県の事業なし（2026年度） | 市町村次第（さいたま市・北本市・川口市など） |
| 神奈川県 | ❌ 個人マイカーは対象外 | 県は事業用が中心。個人は市町村（座間市など） |
| 千葉県 | ❌ 県の個人向けなし | 個人は市町村（千葉市・市川市・船橋市など。太陽光併設条件のとこも） |
→ 県レベルで手厚いのは実質「東京都」だけ。ただしここが大事なのですが、県の制度がなくても、お住まいの市区町村が独自にEV補助金を出しているケースがあります。金額・条件・締切・対象（新車のみ／太陽光併設が条件…など）は自治体ごとにバラバラで、予算がなくなり次第終了の先着順も多いです。「（お住まいの市区町村名） EV 補助金」で一度検索してみてください。県でゼロでも、市町村で数万〜十数万円が見つかることがあります。
⑥ 2027年度（令和9年度）の自治体補助は？
こちらは正直に書きます。2027年度の自治体補助は、1都3県とも現時点（2026年6月）で未公表です。自治体の次年度予算は例年2〜3月ごろに発表されるため、いまは確定情報がありません。判明し次第、追記します。
⑦ 補助金は”新車”の話。中古EVという選択肢も
ここまでの補助金は、すべて新車を買う場合の制度です。中古車は対象外。でも「じゃあEVは高い」と諦めるのは早いです。中古EVという選択肢があります。
実は我が家のサクラも中古（150万円台）。補助金はつきませんが、新車より車両価格がずっと安く、トータルで見れば十分お得でした。「新車＋補助金」と「中古で安く」、どちらが得かは車種と時期しだいです。
ただし中古EVには、バッテリーの劣化具合（SOH）の確認など、ガソリン中古車にはないチェックポイントもあります。ここは大事なので、「中古EVを買うときの注意点」はまた別の記事で詳しくまとめます。（→ 中古でサクラを2台目にした話もどうぞ）
⑧ まとめ・注意点
- 「2027年にEV補助金が減る」は本当。ただし減るのは普通車EV、軽EV（サクラ）は据え置き
- 普通車EVは2026年内の登録が得（リーフ例で約29万円差）
- 自治体補助は県レベルでは東京都が手厚く、埼玉・神奈川・千葉は市町村次第。市区町村独自の補助も要チェック
- 補助金は新車のみ。中古EVという選び方もある
⚠️補助金は毎年の予算で変わります。金額・条件・締切は必ず公式（次世代自動車振興センター／お住まいの自治体）で最新をご確認ください。国と自治体は併用できるのが一般的ですが、要件は各制度で確認を。
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